適応障害の診断書がもらえないのはなぜ？理由と医師への伝え方

適応障害と診断され、あるいはその可能性を感じている方が、「診断書がもらえない」という状況に直面することは少なくありません。診断書は、休職や職場への配慮、各種公的手続きなど、社会生活を送る上で非常に重要な役割を果たすことがあります。そのため、診断書が必要なのに発行してもらえないという状況は、当事者にとって大きな不安や困惑を招くものです。

診断書の発行は医師の専門的な判断に基づいて行われます。安易な発行も、必要な方への不発行も、どちらも適切ではありません。医師が診断書の発行を見送る、あるいはすぐに発行できない背景には、いくつかの理由が考えられます。この記事では、適応障害の診断書がもらえない場合に考えられる理由や具体的なケース、そして診断書の発行に向けてご自身ができること、診断書がない場合に起こりうる懸念点について、詳しく解説します。適応障害かもしれないと感じている方、診断書について悩んでいる方の疑問や不安を解消し、適切な行動をとるための一助となれば幸いです。

適応障害の診断書がすぐに発行されない、あるいは発行されないという場合、医師の判断にはいくつかの理由が考えられます。診断書の発行は、単に患者さんが「辛い」と訴えるだけでなく、医学的な診断基準に基づき、症状がどの程度、日常生活や社会生活（特に仕事や学業）に支障を及ぼしているかを総合的に評価した上で行われます。

ここでは、適応障害の診断書がもらえない主なケースを具体的に解説します。

症状が診断基準を満たさない場合

適応障害は、特定のストレス因（原因となる出来事や状況）に反応して生じる精神的・身体的な症状の多様な組み合わせとして定義されます。代表的な診断基準であるDSM-5（精神疾患の診断・統計マニュアル第5版）では、適応障害の診断には以下の要素が必要です。

1. 明確なストレス因の存在: 特定のストレス因に曝露されてから3ヶ月以内に症状が出現していること。

2. ストレス因への不釣り合いな反応: ストレス因への反応として、通常予測される以上に強い苦痛や、社会・職業（または学業）上の機能の著しい障害が生じていること。

3. 他の精神疾患や正常な反応ではないこと: 他の精神疾患（うつ病性障害、不安症群など）の診断基準を満たさないこと。また、死別のように正常な悲嘆反応の一部ではないこと。

4. ストレス因の終結: ストレス因が終結してから6ヶ月以上症状が持続しないこと（慢性の場合を除く）。

診断書がもらえない理由の一つとして、患者さんの訴える症状がこれらの診断基準を十分に満たしていないと医師が判断した場合が挙げられます。例えば、

• ストレス因が不明確、あるいは特定できない: どのようなストレスによって症状が出ているのかが患者さん自身も医師も特定できない場合、適応障害として診断が難しいことがあります。

• 症状がストレス因への「通常の」反応の範囲内であると判断される: 誰にでも起こりうる一時的な落ち込みや不安、苛立ちなどが、医学的に見て適応障害と診断するほどの強度や持続性を持っていないと判断される場合です。

• 症状の程度が軽微で、機能障害が認められない: 後述しますが、症状があっても、仕事や学業、日常生活に目立った支障が出ていないと医師が判断した場合です。

医師は患者さんの話を丁寧に聞き、必要に応じて検査も行いながら、これらの基準と照らし合わせて診断を行います。

症状が軽微または業務に支障がない場合

適応障害の診断基準では、「通常予測される以上に強い苦痛」や「社会・職業（または学業）上の機能の著しい障害」が重要な要素となります。つまり、単に「辛い」と感じるだけでなく、その辛さが原因で、仕事に行けない、仕事のパフォーマンスが著しく低下する、家事が全く手につかない、人と会うのが極端に困難になるなど、具体的な生活や社会機能への影響があるかどうかが診断において重視されます。

診断書がもらえないケースとして、患者さん自身は強い苦痛を感じていても、医師が客観的に見て、あるいは患者さんの報告内容から判断して、以下のような状況であると評価した場合が挙げられます。

• 日常生活や業務遂行に大きな支障が見られない: 遅刻や欠勤がなく、業務内容も以前と同等にこなせている、趣味や友人との交流なども続けられているなど、機能障害が軽微であると医師が判断した場合です。本人の主観的な辛さと、外から見た客観的な状況には差があることも少なくありません。

• 特定の状況下でのみ症状が強く出るが、全体としては機能が保たれている: 例えば、特定の人物と関わる時だけ強い不安を感じるが、それ以外の業務は問題なくこなせる、といったケースです。この場合、問題となっているストレス因への具体的な対処（人間関係の調整など）が優先され、診断書による休職などが直ちに必要と判断されないことがあります。

• 症状が一時的で、持続性がない: ストレス因に曝露された直後には強い症状が出たものの、短期間で改善し、診断書が必要な状況が続かない場合です。

医師は、患者さんの訴えに加え、表情や言動、診察時の雰囲気、可能であれば家族や職場からの情報（了解を得て）なども参考にしながら、症状の程度と機能障害の有無・程度を慎重に見極めます。診断書は「医学的に休職や配慮が必要な状態である」ことを証明する書類であるため、客観的な評価が重視されるのです。

他の精神疾患との鑑別が必要な場合

適応障害の症状は、うつ病や不安障害、身体表現性障害、心的外傷後ストレス障害（PTSD）など、他の精神疾患の症状と非常によく似ていることがあります。例えば、落ち込みや意欲低下はうつ病と、強い不安や動悸、息苦しさなどは不安障害と共通します。

診断書がすぐに発行されない理由として、現時点では適応障害として断定できず、他の精神疾患との鑑別診断が必要な段階である場合があります。

• うつ病との鑑別: 適応障害による抑うつ症状とうつ病は非常に似ています。診断のポイントはストレス因との関連性や症状の経過、診断基準（DSM-5など）の細かい違い（例えば、うつ病ではストレス因がない場合も診断されうる、食欲や体重の変化、強い自責感、希死念慮などがより顕著な場合があるなど）です。うつ病であれば、適応障害とは治療法（薬の種類や量など）や見通しが異なるため、安易に適応障害として診断書を発行することはできません。

• 不安障害との鑑別: パニック障害や社交不安障害、全般性不安障害など、特定の状況や対象に限定されない、あるいは過剰な不安が持続する点が適応障害との違いになります。適応障害の不安は通常、ストレス因に関連して生じます。

• PTSDとの鑑別: 生命を脅かすような出来事（災害、事故、暴力など）の後に生じる点が適応障害のストレス因とは異なります。フラッシュバックや回避行動、過覚醒などの症状が特徴的です。

• パーソナリティ障害との関連: 特定のパーソナリティ傾向を持つ人は、対人関係などのストレスに適応しづらく、適応障害のような症状を呈しやすいことがあります。しかし、これは適応障害そのものというより、パーソナリティ特性に起因する困難である場合があり、診断や対応が異なります。

精神疾患の診断は、患者さんの生育歴、家族歴、既往歴、現在の症状、ストレス因、症状の経過、診察時の様子などを総合的に判断して行われます。特に、初期段階では症状がはっきりせず、時間経過とともに病状が変化することもあるため、すぐに診断が確定せず、診断書発行に至らないことがあります。医師は、より正確な診断を下すために、慎重に経過を見たいと考えている可能性があります。

診断確定のために観察期間が必要な場合

精神疾患の診断は、内科のように血液検査や画像診断だけで確定できるものではありません。患者さんの主観的な訴えや行動を観察し、病歴や経過を丁寧に聞き取ることが診断の基本となります。特に適応障害のようなストレス関連疾患の場合、ストレス因の特定や、そのストレスに対する反応の程度、症状の経過（ストレス因から離れると改善するかなど）を見極めることが重要です。

そのため、初診時にはまだ情報が不足していたり、症状が安定していなかったりして、すぐに診断を確定できないことがあります。医師は、数回診察を重ねたり、一定期間の通院を通じて患者さんの状態や症状の推移を観察したりすることで、より正確な診断を下そうとします。

• 初診時では情報が不十分: 患者さんの訴えが断片的であったり、医師との信頼関係が十分に構築されておらず、症状をすべて話しきれなかったりする場合があります。また、医師側も初見の情報だけで安易に診断することはリスクを伴います。

• 症状の変動が大きい: 適応障害の症状は、ストレス因からの影響の度合いによって変動しやすい特性があります。診察日によって状態が大きく異なる場合、その変動パターンを観察することで、診断や重症度の判断に役立てることがあります。

• 診断が難しい症状の組み合わせ: 他の疾患と似た症状が混在している場合や、一般的な適応障害のイメージとは異なる症状が出ている場合など、診断に時間を要することがあります。

医師が「少し様子を見ましょう」「次回また詳しくお話しを聞かせてください」と言う場合、それは診断を先延ばしにしているのではなく、より正確な診断を下すために必要なプロセスである可能性があります。診断書は診断が確定していることを前提に発行される書類であるため、診断確定前の段階では発行が難しいのが一般的です。

受診状況や経過に問題がある場合

患者さんの受診状況や、これまでの症状の経過によっては、医師が診断書の発行を保留したり、ためらったりすることがあります。これは、医学的な診断そのものに加え、患者さんの状態や医療への向き合い方に対する医師の判断が影響するケースです。

頻繁な通院中断

精神科や心療内科の治療では、継続的な通院と医師との信頼関係が非常に重要です。しかし、患者さんが頻繁に予約をキャンセルしたり、通院を中断したりすることを繰り返している場合、医師は患者さんの病状を継続的に把握することが難しくなります。

• 病状の正確な把握が困難: 数週間、数ヶ月と間が空くと、その間に症状がどのように変化したのか、治療がどの程度奏効しているのかを正確に評価できません。診断書は「現時点での病状が、特定の期間において、特定の状態である」ことを証明するものです。継続的な情報がない状態で診断書を発行することは、医師にとって困難であり、リスクを伴います。

• 治療への非協力的態度と見なされる可能性: 医師が提示する治療計画（通院ペース、薬の服用、休養指示など）に患者さんが協力しない姿勢が見られる場合、医師は治療の効果や患者さんの回復への意欲について疑問を持つことがあります。診断書は治療の一環として、あるいは回復のために必要な環境調整として発行される側面があるため、治療への非協力的な態度がある場合、発行がためらわれることがあります。

症状の一貫性の欠如

診察を受けるたびに症状の訴えが大きく異なったり、話している内容に矛盾が見られたりする場合、医師は患者さんの症状や病状の把握に混乱をきたすことがあります。

• 信頼性の問題: 報告される症状が、診察時の患者さんの様子と大きくかけ離れている場合（例えば、診察室では非常に元気そうに見えるが、仕事に行けないほどの強い症状を訴えるなど）、医師は情報提供の信頼性について慎重になります。もちろん、精神疾患の症状は外面からは分かりにくいことも多いですが、あまりにも一貫性がないと、診断や診断書発行の判断が難しくなります。

• 病状の正確な把握の困難: 症状の訴えがコロコロ変わると、医師は何が患者さんの主要な困り事なのか、どのような症状が最も機能障害につながっているのかを把握しにくくなります。

また、複数の医療機関を短期間に次々と受診し、それぞれの医療機関で異なる診断や診断書を求めているような場合も、医師は不信感を抱き、診断書発行に慎重になる可能性があります。医師は、患者さんの健康状態を第一に考えますが、診断書の発行には社会的責任も伴います。

適応障害の診断書をもらうためにできること

適応障害の診断書発行は医師の医学的判断に基づきますが、患者さん側が診断や診断書発行のプロセスを円滑に進めるためにできることもあります。最も重要なのは、医師に自身の状況を正確に理解してもらうことです。

症状を医師に正確に伝える準備

診察時間は限られています。その短い時間の中で、自分の辛さや困り事を医師に正確に伝えるためには、事前の準備が非常に有効です。

• 症状の具体的なメモを作成する:

  • いつから: 症状が出始めた時期。特定のストレス因（職場異動、人間関係の変化、家庭内の問題など）があった時期と関連付けて記録すると良いでしょう。

  • どんな症状: 身体的な症状（頭痛、胃痛、動悸、不眠、倦怠感など）、精神的な症状（落ち込み、不安、イライラ、集中力低下、涙もろくなる、何も楽しめないなど）、行動の変化（遅刻が増えた、欠勤、引きこもりがち、食欲の変化など）。できるだけ具体的に、箇条書きで書き出します。

  • どのくらいの頻度/時間: 症状が毎日続くのか、週に数回なのか、特定の時間帯に悪化するのかなど。

  • どの程度辛いか: 0から10までのスケールで点数をつけるなど、客観的な評価も試みると伝えやすいです。

  • 日常生活や社会生活への影響: 最も重要な点の一つです。症状によって、具体的に何ができなくなったか、何が困難になったかを具体的に記録します。

    • 仕事/学業：遅刻、欠勤、早退の頻度。業務ミスが増えたか。集中力が続かず作業効率が落ちたか。いつもできていたことができなくなったか。人前での発表や会議が苦痛になったか。

    • 家庭生活：家事が手につかない。食事を作れない。家族とのコミュニケーションが減った。育児がつらい。

    • 対人関係：友人との約束を断るようになった。電話に出られない。人混みが怖い。

    • 睡眠：寝つきが悪い、途中で目が覚める、朝早く目が覚める、寝すぎる。

    • 食欲：食欲がない、過食してしまう、特定の物ばかり食べたくなる。

    • 趣味・娯楽：これまで楽しめていたことが楽しめなくなった。外出する気になれない。

• ストレス因を整理する: 何が原因で今の症状が出ているのか、考えられるストレスをリストアップします。いつからそのストレスがあるのか、具体的にどのような状況なのかを整理しておくと、医師が適応障害の診断を検討しやすくなります。

これらのメモを診察時に持参し、医師に見せながら説明すると、漏れなく正確に伝えることができます。

診察時に伝えるべき重要なポイント

準備したメモをもとに、診察時には以下の点を重点的に伝えましょう。

• 症状のすべてを正直に話す: 軽微に思える症状でも、医師にとっては診断の手がかりになることがあります。恥ずかしがらず、自分の感じている辛さをすべて伝えましょう。

• ストレス因と症状の関連を具体的に説明する: 「〇〇というストレス（例：新しい部署への異動、上司との関係悪化）があってから、××という症状（例：毎朝吐き気がして電車に乗れない、夜眠れなくなった）が出るようになった」というように、原因と結果を明確に伝えます。

• 日常生活や社会生活への具体的な支障を伝える: 事前にメモした内容に基づき、「朝起きられず、遅刻が増えた」「以前は難なくこなせた仕事が、集中できずに時間がかかるようになった」「人と話すのが億劫で、会議で一言も話せなくなった」「休日も家に引きこもってしまい、何もする気になれない」など、具体的なエピソードを交えて説明します。抽象的な「辛い」「疲れた」だけでなく、何がどれくらい困難になっているかを伝えることが重要です。

• 診断書が必要な理由や目的を明確に伝える（ただし強要しない）: 診断書が必要な背景（例：会社から休職には診断書が必要と言われている、傷病手当金を申請したい、時短勤務を希望している、部署異動を願い出たい）を正直に伝えます。「診断書を書いてください」と一方的に要求するのではなく、「こういった状況で困っており、診断書があれば会社と相談しやすくなる、手続きが進められる可能性がある」というニュアンスで相談する姿勢が大切です。医師は医学的な判断に基づいて診断書を発行するため、診断書が必要であるという患者さんの「希望」は伝えても、その希望が医学的診断に優先されるわけではないことを理解しておく必要があります。

• 質問があれば遠慮なく聞く: 診断や治療方針について疑問があれば、その場で質問しましょう。診断書の発行の見込みについても、現時点での医師の見解を尋ねてみることができます（ただし、「いつ出せますか？」「なぜ出してくれないのですか？」と詰め寄るのではなく、「現時点ではどのような状況でしょうか」「診断書発行のためには、今後どのようにすれば良いでしょうか」といった建設的な聞き方が望ましいです）。

医師との良好なコミュニケーションは、正確な診断と適切な治療、そして診断書発行の判断において非常に重要です。正直に、具体的に、そして建設的な姿勢で臨みましょう。

セカンドオピニオンや転院の検討

現在の主治医との関係性がうまくいかない、診断や治療方針、あるいは診断書の発行に関する医師の説明に納得できない、といった場合には、セカンドオピニオンを聞いたり、転院を検討したりすることも一つの選択肢です。

• セカンドオピニオン: 現在の診断や治療方針について、別の医師の意見を聞くことです。必ずしも診断書発行を目的とするものではありませんが、別の医師の視点から診断の妥当性や、自身の症状に対する理解を深めることができます。結果として、別の医師が異なる診断を下したり、診断書発行について異なる見解を示したりする可能性はあります。セカンドオピニオンを受ける際は、現在の主治医に紹介状やこれまでの診療情報を記載した書類を作成してもらうのが一般的です。

• 転院: 現在の医療機関から別の医療機関に主治医を変更することです。セカンドオピニオンと異なり、今後の治療をすべて新しい医師に委ねることになります。

  • 検討するケース: 主治医との相性が悪いと感じる、医師の説明が分かりにくい、診断や治療方針に強い疑問がある、通院が困難になった（引っ越しなど）、専門性の高い医療機関にかかりたい、といった場合などです。

  • 注意点: 転院した場合も、初診の医師はすぐに診断書を発行できない可能性が高いです。新しい医師も、改めて患者さんの状態や病歴を把握し、信頼関係を築いた上で診断や治療方針を決定するため、一定期間の通院が必要となることが一般的です。また、前の医療機関からの紹介状や診療情報提供書があると、新しい医師もスムーズに状況を把握しやすくなります。

セカンドオピニオンや転院は患者さんの権利ですが、感情的に判断せず、冷静に検討することが重要です。特に精神疾患の場合、医師との信頼関係は治療の根幹に関わります。転院を繰り返すことは、病状の継続的な把握を困難にし、かえって診断や治療が不安定になるリスクもあります。

適応障害の診断書がない場合の懸念点

適応障害の診断書がない場合、特に休職や公的な支援が必要な状況では、いくつかの懸念点が生じます。診断書は単なる紙切れではなく、医学的な証明として様々な手続きや交渉において重要な役割を果たすからです。

休職や傷病手当金への影響

診断書が最も必要とされる場面の一つが、仕事からの休職や、病気や怪我で働けない期間の生活を保障する傷病手当金の申請です。

• 休職の難しさ: 多くの企業では、従業員が病気や怪我を理由に長期休業（休職）する場合、医師による診断書の提出を義務付けています。診断書には、病名、症状の程度、休業が必要な期間、仕事の内容制限などが記載されており、会社はこれに基づいて休職の可否や期間を判断します。診断書がない場合、医学的に休業が必要な状態であることの証明ができないため、会社は休職を認めない可能性があります。認められたとしても、病気休暇ではなく欠勤扱いとなり、給与の支払いや人事評価に影響が出る可能性があります。

• 傷病手当金の申請不可: 健康保険組合から支給される傷病手当金は、病気や怪我のために仕事に就くことができない場合に、被保険者とその家族の生活を保障するための制度です。この制度を利用するには、連続する3日間を含み4日以上仕事を休み、その期間について医師が「労務不能である」と証明した傷病手当金支給申請書を健康保険組合に提出する必要があります。診断書（あるいは申請書の医師記入欄）がない場合、医師による労務不能の証明が得られないため、傷病手当金を申請することができません。これは、休業期間中の経済的な基盤を失うことにつながります。

このように、診断書がない場合、適応障害による症状で働くことが困難な状況にあっても、会社からの正式な休職が認められなかったり、傷病手当金を受け取れなかったりする可能性が高まります。これは、休養して回復に専念するための環境を整える上で、大きなハードルとなります。

診断書がない場合の懸念点	具体的な影響	対処の難易度
会社での休職手続き	医学的な証明がなく、休職が認められない、または欠勤扱いになる可能性がある。	高い
健康保険の傷病手当金申請	医師の労務不能証明が得られず、申請自体ができない。経済的な困窮につながる。	高い
職場への配慮依頼（時短、部署移動など）	症状の程度や必要性を医学的に証明できず、会社側が配慮に応じにくい。	中程度
職場での理解	「怠けているのでは」「仮病では」と誤解され、周囲からの理解や支援が得られにくい。	中程度
公的な支援や手続き	一部の福祉サービスや手続きで診断書の提出を求められる場合、利用できないことがある。	ケースによる

その他の影響

休職や傷病手当金以外にも、診断書がないことで以下のような影響が考えられます。

• 職場での理解が得にくい: 診断書は、本人が感じている辛さや困難が、医学的に認められた「病気」によるものであることを客観的に示す書類です。診断書がない場合、同僚や上司から「精神的な甘え」「気合が足りない」などと誤解され、必要なサポートや理解が得られにくくなる可能性があります。

• 職場復帰時の調整が難しい: 休職後に職場復帰する際、通常は主治医が作成する「職場復帰に関する意見書」などが提出されます。これには、復帰可能であるか、段階的な復帰が必要か、どのような業務制限や配慮が必要かなどが記載されます。診断書がない場合、休職期間中の病状の回復度合いや、職場復帰に向けて必要な配慮について、医学的な根拠を示すことが難しくなります。

• 家族や周囲の理解: 診断書があることで、家族や周囲の人々も本人の状態を「病気」として受け止めやすくなります。診断書がないと、家族も病状を深刻に捉えず、「気の持ちよう」などと安易に考えてしまい、必要なサポートが得られない可能性もゼロではありません。

診断書の発行は医師の判断に委ねられますが、診断書が必要な状況にある場合は、なぜ自分に診断書が必要なのか、どのような点で困っているのかを、医師に正確かつ具体的に伝える努力が重要です。

まとめ：適応障害の診断書発行について

適応障害の診断書がもらえないという状況は、多くの方が経験する不安や困難を伴う問題です。この記事では、診断書が発行されない背景には、医師の診断基準に基づく判断、症状の程度や機能障害の有無、他の精神疾患との鑑別、診断確定のための観察期間、そして患者さんの受診状況や経過など、さまざまな理由があることを解説しました。

診断書の発行は、医師が患者さんの状態を医学的に評価した結果として行われるものです。単に患者さんの希望に基づいて発行されるものではなく、正確な診断と、その診断に基づく医学的な必要性が判断されて初めて発行されます。

診断書の発行に向けてご自身ができることとしては、症状や困っていることを具体的に、正直に医師に伝えるための事前の準備（症状のメモなど）が非常に有効です。また、診察時には、ストレス因と症状の関連性、そして症状が日常生活や社会生活にどのような具体的な支障を来しているのかを重点的に伝えることが重要です。診断書が必要な理由や目的も、医師に相談する形で伝えることができます。

現在の主治医とのコミュニケーションが難しい場合や、診断・治療方針に疑問がある場合は、セカンドオピニオンを聞いたり、転院を検討したりすることも選択肢の一つですが、いずれの場合も新しい医師がすぐに診断書を発行できるとは限らないことを理解しておく必要があります。

適応障害の診断書がない場合、会社での休職手続きが困難になったり、傷病手当金が受け取れなかったりするなど、経済的・社会的な面で大きな不利益を被る可能性があります。また、周囲からの理解や必要なサポートが得られにくくなる懸念もあります。

もし、あなたが適応障害の可能性を感じており、診断書が必要な状況にあるにも関わらず、医師から診断書が発行されない、あるいはすぐに発行できないと言われた場合は、まずは今回解説したような理由に当てはまる可能性がないか考えてみてください。そして、次回の診察時には、今回の記事で解説した「診断書をもらうためにできること」を参考に、より具体的に医師に状況を伝えてみましょう。

一人で悩まず、まずは医療機関に相談することが第一歩です。診断書の発行も大切ですが、何よりもご自身の心身の健康を回復させることが最も重要です。適切な診断と治療を受け、回復への道のりを歩み始めるためにも、専門家である医師と積極的にコミュニケーションをとることをお勧めします。

【免責事項】
本記事は、適応障害の診断書に関する一般的な情報提供を目的としたものであり、医学的なアドバイスや個別の診断、治療方針を示すものではありません。個々の病状や状況は異なりますので、必ず専門の医療機関を受診し、医師の診断と指導に従ってください。本記事の情報に基づいて行われたいかなる行為についても、当方では一切の責任を負いかねます。