心療内科の値段はいくら？初診・再診の費用目安【保険適用・3割負担】

心や体の不調を感じ、「もしかしたら心療内科を受診した方がいいかもしれない」と考えているものの、「どれくらい費用がかかるのだろうか」「保険は使えるのだろうか」といったお金に関する不安から、一歩踏み出せずにいる方は少なくありません。
精神的な不調は体の不調にもつながりやすく、放置すると症状が悪化してしまう可能性もあります。
しかし、心療内科は多くの場合、健康保険が適用される保険診療の対象となりますので、過度に費用を心配する必要はありません。

この記事では、心療内科にかかる費用について、保険適用時の初診・再診の料金目安や平均相場、そして医療費の負担を軽減するための公的制度や、費用に不安がある場合の具体的な対処法について詳しく解説します。
この記事を読むことで、心療内科の費用に関する疑問や不安が解消され、安心して受診を検討できるようになるでしょう。

心療内科の料金体系とは？保険適用が基本

心療内科の診療は、日本の医療制度に基づき、健康保険が適用される「保険診療」が基本となります。
これは、国民皆保険制度により、国民が安心して医療を受けられるようにするための仕組みです。
心療内科で医師による診察や必要な検査、治療（精神療法や薬の処方など）を受ける場合、原則として健康保険が適用され、医療費の一部を自己負担することになります。

自己負担の割合は、年齢や加入している健康保険の種類によって異なりますが、多くの場合、以下のように定められています。

• 75歳以上: 原則1割負担（現役並み所得者は3割負担）
• 70歳以上75歳未満: 2割負担（現役並み所得者は3割負担）
• 70歳未満: 3割負担
• 義務教育就学前: 2割負担

例えば、医療費が10,000円かかった場合、3割負担であれば窓口での支払いは3,000円となります。
心療内科の受診費用も、この自己負担割合に基づいて計算されるため、医療費の全額を支払う必要はありません。

保険適用される費用・されない費用

心療内科で保険適用される費用は、主に医師による診察や治療、診断に必要な検査などです。
具体的には以下のものが含まれます。

保険適用される費用の例:

• 初診料・再診料: 医師による診察にかかる基本的な費用です。
• 精神科専門療法: 医師が行う精神療法（カウンセリングや認知行動療法など、診療報酬点数が定められているもの）。
• 投薬費用: 処方された薬そのものの費用（院内処方の場合）。
• 処方箋料: 薬局で薬を受け取るための処方箋を発行する費用（院外処方の場合）。
• 医学管理料: 症状や治療計画に応じた継続的な管理にかかる費用。
• 各種検査費用: 診断のために必要な血液検査、心理検査、脳波検査など。
  これらは医師が診療上必要と判断した場合にのみ行われます。

一方、心療内科でも保険適用されない「自費診療」となるものや、保険診療とは別に費用が発生するものがあります。

保険適用されない費用・別途発生する費用の例:

• 診断書作成費用: 傷病手当金、障害年金、各種助成制度の申請などに必要な診断書の作成費用は、保険適用外となります。
  医療機関によって料金が異なりますが、一般的に数千円から1万円程度かかることが多いです。
• 自由診療のカウンセリング: 医師以外の専門家（臨床心理士や公認心理師など）によるカウンセリングは、医療機関によっては保険診療の枠組みとは別に自費で行われる場合があります。
  料金や時間などは医療機関によって大きく異なります。
• 健康診断や予防接種: 疾患の治療を目的としないため、保険適用外です。
• 予防的な診療や美容目的の診療: 心療内科では通常行われませんが、保険診療の範囲外となります。

自費診療になるケース

心療内科で意図せず自費診療となるケースとしては、以下のような状況が考えられます。

• 保険証を忘れた、または提示できない場合: 一時的に全額自己負担となることがあります。
  後日、期限内に保険証と領収書を持参すれば、自己負担割合に応じた差額が返金されるのが一般的です。
• 保険診療の対象外のサービスのみを受ける場合: 例えば、「診断書だけほしい」「特定のカウンセリングだけ受けたい（それが保険診療の対象外である場合）」といったケースです。
• 日本の健康保険に加入していない外国人旅行者など: 医療滞在ビザを取得しているなどの特別な場合を除き、原則として自費診療となります。
• 特定の先進医療など: ごく稀なケースですが、保険診療の対象外となる特別な治療法を受ける場合などが該当します。

基本的には、医師の指示に従って通常の診察や治療を受ける場合は、健康保険が適用されると考えて良いでしょう。
費用について不安がある場合は、受付で遠慮なく確認することが大切です。

心療内科の初診・再診にかかる費用目安（3割負担の場合）

心療内科の診療費用は、国の定めた診療報酬点数に基づいて計算されます。
この点数は全国一律ですが、医療機関の種類（病院の外来か、クリニックかなど）や、診療時間帯（夜間・休日加算）、地域加算などによって、多少変動することがあります。
ここでは、最も一般的な3割負担の場合の費用目安をご紹介します。

心療内科の初診費用目安

心療内科の初診時は、医師が患者さんの状態を詳しく把握するために、丁寧な問診を行います。
これまでの病歴、現在の症状、生活状況、家族歴など、様々な情報を聞き取ります。
また、必要に応じて簡単な身体測定や血圧測定などを行うこともあります。

初診料は、通常の診療報酬点数に加えて、初診時医学管理料などが加算される場合があります。
また、診断のために心理検査や血液検査などが行われると、その分の費用も加算されます。

これらの合計として、3割負担の場合の心療内科の初診費用目安は、概ね2,000円〜4,000円程度になることが多いです。
ただし、複雑な心理検査（時間がかかるもの）や複数の検査が必要になった場合は、これより高くなることもあります。
医療機関によっては、問診のみで初診費用が比較的安く済む場合もあれば、初診時からしっかりと検査を行う方針で高めになる場合もあります。

心療内科の再診費用目安

再診時は、前回の受診からの変化や、治療の効果、副作用などを確認する比較的短い診察が中心となります。
再診料は初診料よりも低く設定されています。

再診時にも、必要に応じて簡単な検査が行われたり、精神療法が実施されたりする場合があります。
また、薬が処方される場合は、処方箋料が加算されます（院外処方の場合）。

これらの合計として、3割負担の場合の心療内科の再診費用目安は、概ね1,000円〜2,000円程度になることが多いです。
これに加えて、処方される薬の種類や量によっては薬代が別途かかります。
精神療法を毎回受ける場合や、定期的に検査を行う場合は、この目安金額よりも高くなります。

処方される薬代について

心療内科では、うつ病、不安障害、不眠症などの治療のために薬が処方されることがよくあります。
薬代は、処方される薬の種類、量、日数によって大きく異なります。

薬の受け取り方には「院内処方」と「院外処方」の2種類があります。

• 院内処方: 医療機関内で薬を受け取る場合。
  診察料や処方箋料と合わせて窓口でまとめて支払うため、手間が少ないです。
  薬代も院外処方より若干安くなる傾向があります。
• 院外処方: 医療機関で処方箋を受け取り、調剤薬局に行って薬を受け取る場合。
  薬局での支払いが発生します。
  様々な薬局を選べる、薬剤師に詳しく相談できるなどのメリットがあります。

薬代の目安は、処方される薬によって非常に幅が広いです。
例えば、比較的新しい薬や特殊な薬は高価になる傾向があり、ジェネリック医薬品を選択すれば費用を抑えられる場合があります。

1ヶ月分の薬代の目安としては、数百円から数千円、場合によっては1万円を超えることもあります。
特に、複数の種類の薬を服用する場合や、高価な薬が処方される場合は、薬代が医療費全体に占める割合が大きくなることがあります。

薬代も含めたトータルの費用がどのくらいになるか不安な場合は、診察時に医師や薬剤師に相談してみましょう。
「できるだけ費用を抑えたい」といった希望があれば、ジェネリック医薬品の活用や、処方内容の見直しについて相談に乗ってもらえる場合があります。

心療内科の平均的な料金相場

前述の初診・再診の費用目安や薬代を踏まえると、心療内科の1回あたりの受診にかかる平均的な料金相場は以下のようになります（3割負担の場合）。

診察のみの場合の平均費用

診察のみで、特別な検査や処方がなかった場合（例えば、病状が安定しており経過観察が中心の場合など）の平均費用は、再診料のみとなることが多く、1回あたり1,000円〜1,500円程度が相場と言えるでしょう。

検査や処方があった場合の平均費用

初診時や、再診時でも検査や処方があった場合の平均費用は、内容によって変動しますが、

• 初診時（診察＋簡単な検査＋処方箋料）： 3,000円〜5,000円程度
• 再診時（診察＋処方箋料＋薬代）： 2,000円〜4,000円程度（薬代による）

が一般的な相場と言えます。
これに加えて、時間のかかる心理検査や、定期的な血液検査などが必要な場合は、その都度費用が加算されます。

ただし、これらはあくまで一般的な目安です。
医療機関の規模や所在地、医師の専門性、患者さんの病状や必要な治療内容によって、実際の費用は異なります。
正確な費用については、受診を検討している医療機関に直接問い合わせてみるのが最も確実です。
多くの医療機関では、ホームページに診療費用について記載しているか、電話で問い合わせれば概算を教えてくれます。

心療内科の費用が高いと感じる場合の対処法

心療内科の治療は、症状が改善するまでに時間がかかることがあり、定期的な通院が必要になる場合があります。
そのため、毎回の費用は少なくても、積み重なると負担に感じる方もいるかもしれません。
費用が高いと感じる場合や、経済的な理由で受診をためらっている場合は、利用できる公的な制度や相談窓口があります。

医療費負担を軽減する公的制度

精神疾患の治療に関しては、他の疾患と同様の医療費助成制度に加えて、精神科医療に特化した独自の制度も存在します。
これらを活用することで、医療費の自己負担を大幅に軽減できる可能性があります。
主な制度は以下の通りです。

• 自立支援医療制度（精神通院医療）
• 高額療養費制度
• 医療費控除

自立支援医療制度（精神通院医療）とは

自立支援医療制度（精神通院医療）は、精神疾患を抱え、その治療のために継続的な通院が必要な方の医療費自己負担を軽減するための制度です。

• 対象となる疾患: うつ病、統合失調症、双極性障害、不安障害、てんかん、認知症、発達障害、摂食障害、アルコール依存症など、多くの精神疾患が含まれます。
  症状が固定しておらず、一定期間以上の継続的な治療が見込まれる方が対象となります。
• 制度の内容:
  • 自己負担割合の軽減: 通常3割の医療費自己負担が、この制度を利用すると原則1割に軽減されます。
  • 月額自己負担上限額の設定: 患者さんや世帯の所得に応じて、1ヶ月あたりの医療費自己負担の上限額が設定されます。
    どんなに医療費がかかっても、この上限額を超えて自己負担することはありません。
  • 対象となる医療費: 精神疾患の治療に関する診察料、薬代、精神療法、デイケア、訪問看護などが対象となります。
• 申請方法:
  • お住まいの市町村の窓口（障害福祉課など）に申請します。
  • 申請には、医師の診断書、健康保険証、マイナンバーカード（または通知カード）などが必要となります。
    診断書は、医療機関に依頼して作成してもらう必要があり、別途診断書作成費用がかかります。
  • 申請から承認までには1〜2ヶ月程度かかる場合があります。
    承認されると「受給者証」が交付され、制度を利用できるようになります。
• メリット・デメリット:
  • メリット: 医療費の自己負担が大幅に軽減されるため、経済的な不安が減り、安心して治療を続けられます。
    月額上限額があるため、医療費が高額になった月でも安心です。
  • デメリット: 申請手続きに手間と時間がかかります。
    受給者証に記載された医療機関や薬局以外では制度を利用できない場合が多いです（指定医療機関・薬局である必要があります）。

この制度は、特に精神疾患で長期にわたり通院治療が必要な方にとって、非常に有効な制度です。
まずは担当の医師に相談し、制度の対象となるか確認してみることをお勧めします。

高額療養費制度とは

高額療養費制度は、1ヶ月（月の初めから終わりまで）にかかった医療費の自己負担額が、年齢や所得に応じた一定額（自己負担限度額）を超えた場合に、その超えた分の金額が払い戻される制度です。

• 対象となる医療費: 健康保険が適用される全ての医療費が対象となります。
  心療内科の診察料、検査費用、薬代なども含まれます。
  ただし、保険適用外の費用（診断書代、差額ベッド代、容器代など）は対象外です。
• 制度の内容:
  • 自己負担限度額は、年齢（70歳未満か70歳以上か）や所得によって細かく定められています。
  • 同じ世帯で、同じ月内に複数の方が医療機関を受診したり、複数の医療機関を受診したりした場合でも、自己負担額を合算できます。
  • 多数回該当（過去12ヶ月以内に、すでに3回以上高額療養費の支給を受けている場合）には、さらに自己負担限度額が軽減される仕組みがあります。
• 利用方法:
  • 事前に申請する場合: 事前に加入している健康保険組合や市町村に申請し、「限度額適用認定証」の交付を受けます。
    この認定証を医療機関の窓口で提示すると、1ヶ月の窓口での支払いが自己負担限度額までで済みます。
  • 事後に申請する場合: 医療機関で通常通り自己負担額を支払い、後日、加入している健康保険組合や市町村に申請すると、自己負担限度額を超えた分の払い戻しを受けられます。
• メリット・デメリット:
  • メリット: 1ヶ月に高額な医療費がかかった場合の経済的負担を軽減できます。
    全ての保険診療が対象となるため、他の病気でかかった医療費と合算して計算できます。
  • デメリット: 事後申請の場合、一時的に高額な費用を立て替える必要があります。
    申請手続きが必要です。

心療内科の治療だけでなく、他の病気も含めて医療費が高額になりそうな場合に有効な制度です。

医療費控除とは

医療費控除は、1年間（1月1日～12月31日）に支払った医療費が一定額を超える場合に、確定申告を行うことで所得税や住民税の負担を軽減できる（還付または減額される）制度です。

• 対象となる医療費: 納税者本人または生計を一にする配偶者や親族のために支払った医療費が対象です。
  心療内科の診察料、治療費、処方された薬代はもちろん、通院のためにかかった交通費（公共交通機関に限る）、医師の指示による温泉療法なども対象になる場合があります。
  診断書作成費用は原則対象外です。
• 控除される金額: 1年間で支払った医療費の合計から、10万円（または総所得金額等の5%のいずれか少ない方）と保険金などで補填される金額を差し引いた金額が、所得から控除されます。
• 利用方法:
  • 医療機関や薬局で受け取った領収書を保管しておきます。
  • 翌年の確定申告期間（原則として2月16日～3月15日）に、税務署に必要書類を提出して確定申告を行います。
    現在はe-Taxでの申告も可能です。
• メリット・デメリット:
  • メリット: 世帯全体の医療費を合算できるため、家族に病気や怪我が多い場合に有利です。
  • デメリット: 確定申告の手続きが必要です。
    領収書の管理が必要です。
    税金が軽減されるのは支払った医療費の金額そのものではなく、所得税額の一部です。

年間を通じて医療費が多くかかった場合に検討したい制度です。
確定申告の手続きに不安がある場合は、税務署や税理士に相談してみましょう。

生活保護を受けている場合

生活保護を受けている方は、医療扶助により医療費の自己負担がありません。
生活保護を利用していることを医療機関に伝え、受給証明書などを提示すれば、窓口での支払いは発生しません。
必要な医療を経済的な心配なく受けられるようになっています。

まずは受付や医師に相談してみる

もし、心療内科の費用について不安を感じているのであれば、一人で抱え込まず、まずは受診を検討している医療機関の受付や相談窓口に率直に相談してみることをお勧めします。

多くの医療機関では、費用に関する問い合わせに対応していますし、初診前に概算を教えてくれる場合もあります。
「費用が心配で受診をためらっている」という状況を伝えれば、医療ソーシャルワーカーなどの専門家がいる場合は、利用できる公的制度や、費用に関する相談に乗ってくれることもあります。

また、診察時に医師に直接相談することも重要です。
医師は、病状だけでなく、患者さんの経済的な状況も考慮して、治療計画や処方する薬を検討してくれる場合があります。
ジェネリック医薬品の活用や、治療頻度の調整など、費用負担を軽減するための方法について一緒に考えてもらえるかもしれません。

費用への不安から受診が遅れてしまうことは、症状の悪化につながる可能性があります。
まずは勇気を出して、医療機関に相談の一歩を踏み出してみましょう。

精神科と心療内科で料金は違う？

「精神科」と「心療内科」は、どちらも心の不調を扱う診療科ですが、料金体系に違いはあるのでしょうか？

結論から言うと、精神科と心療内科で基本的な診療報酬点数に違いはありません。
どちらの診療科で診察を受けても、初診料、再診料、精神療法、薬代などの算定方法は同じ国の基準に基づいています。
したがって、同じ診療内容であれば、かかる費用は同じになるはずです。

ただし、両者では得意とする領域や診療の進め方に違いがあることが多く、それが結果的に費用に影響を与える可能性はあります。

• 心療内科: 主に「心身症」、つまりストレスなどの心理的な要因が原因で体に症状が現れる病気（胃潰瘍、過敏性腸症候群、頭痛、めまい、喘息など）を専門とすることが多いです。
  身体的な検査（血液検査、心電図など）や、身体症状に関連する投薬が多くなる場合があります。
• 精神科: うつ病、統合失調症、双極性障害、不安障害、発達障害など、より幅広い精神疾患全般を扱います。
  精神療法に時間をかけたり、精神疾患に特化した薬を処方したりすることが多くなります。

例えば、心療内科で身体的な検査が多く行われた場合と、精神科で専門的な精神療法に時間をかけた場合とでは、最終的な費用は異なってくる可能性があります。
また、前述の診断書作成費用についても、種類（例: 精神障害者保健福祉手帳用の診断書 vs. 傷病手当金用の診断書）によって費用が異なる場合があります。

しかし、これは診療内容による違いであり、診療科そのものの料金体系が異なるわけではありません。
どちらの診療科を選ぶべきかは、ご自身の症状が主に身体に出ているのか、それとも精神的な症状が中心なのかによって異なります。
まずはかかりつけ医に相談したり、インターネットなどで各クリニックの特徴を調べたりして、より適した診療科・医療機関を選ぶことが大切です。
費用について不安がある場合は、どちらの診療科を受診する場合でも、事前に医療機関に問い合わせてみることをお勧めします。

費用項目	保険適用（3割負担）目安（クリニックの場合）	特記事項
初診料	2,000円～4,000円程度	検査や特別な管理料が加算される場合あり。
再診料	1,000円～2,000円程度	精神療法や検査が加算される場合あり。
処方箋料	数百円程度	院外処方の場合に発生。 薬代は別途薬局で支払い。
薬代（1ヶ月分）	数百円～1万円以上	薬の種類、量、ジェネリック医薬品の選択などにより大きく変動。 院内処方か院外処方かでも異なる。
心理検査	数百円～数千円程度	種類や時間により異なる。
診断書作成費用	保険適用外	数千円～1万円程度。 医療機関により異なる。
自由診療カウンセリング	保険適用外	料金や時間などは医療機関により異なる。

（上記は一般的な目安であり、個別の医療機関や診療内容によって異なります。
正確な費用は医療機関にご確認ください。）

まとめ：心療内科の値段・費用が心配ならまずは相談を

心療内科の受診を検討する際に、費用に関する不安を感じるのは自然なことです。
しかし、この記事で見てきたように、心療内科の診療は基本的に健康保険が適用される保険診療であり、自己負担は原則3割（または1割、2割）です。
初診で2,000円〜4,000円程度、再診で1,000円〜2,000円程度が一般的な目安であり、これに薬代などが加わります。

費用が高いと感じる場合や、長期的な通院で費用負担が心配な方のために、自立支援医療制度（精神通院医療）、高額療養費制度、医療費控除といった公的な支援制度があります。
これらの制度を活用することで、医療費の自己負担を大幅に軽減できる可能性があります。

精神科と心療内科で基本的な料金体系に違いはありませんが、診療内容によって最終的な費用は変動しうることがあります。
ご自身の症状に合わせて、適切な診療科や医療機関を選ぶことが大切です。

何よりも重要なのは、費用への不安から必要な治療をためらわないことです。
心の不調は早期に適切なケアを受けることで、回復が早まる可能性が高まります。
もし費用について少しでも心配があれば、まずは受診を検討している医療機関の受付や医師に率直に相談してみましょう。
多くの医療機関が患者さんの状況に寄り添い、利用できる制度や負担軽減の方法についてアドバイスを提供してくれます。

一人で悩まず、専門家のサポートを借りて、心身の健康を取り戻すための一歩を踏み出してください。

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免責事項:
この記事で提供する情報は、一般的な心療内科の費用に関するものであり、特定の医療機関での実際の費用を保証するものではありません。
個別の診療にかかる費用は、受診する医療機関、診療内容、必要な検査や処方される薬の種類、患者さんの健康保険の種類や年齢、所得、利用する公的制度など、様々な要因によって異なります。
また、医療制度や診療報酬点数は改定される場合があります。
正確な費用や制度の詳細については、必ず受診前に医療機関や関係機関（お住まいの市区町村役場、加入している健康保険組合など）に直接ご確認ください。
この記事の情報に基づいて生じたいかなる損害についても、当方は一切の責任を負いかねますので、予めご了承ください。