ストレスで診断書はもらえる？休職したい人が知るべきもらい方

ストレスは、私たちの心身に様々な影響を及ぼします。
その影響があまりにも大きい場合、日常生活や社会生活に支障をきたし、医療機関での診断や治療が必要となることがあります。
そして、その状態を第三者に証明するために「診断書」が用いられることがあります。

この記事では、ストレスによって心身の不調を感じ、診断書が必要になる可能性のある方へ向けて、診断書をもらうための条件、受診すべき医療機関、費用、診断書に記載されることの多い病名、診断書の利用目的、メリット・デメリット、そして診断書の発行が難しい場合の対応策まで、網羅的に解説します。

ストレスによる心身の不調で診断書が必要になる場合、医療機関を受診し、医師の診察を受けることが大前提です。しかし、誰もが診断書をもらえるわけではありません。診断書の発行には、医師が診断可能な医学的な状態であると判断する必要があります。

ストレスで診断書発行に必要な条件（精神疾患）

ストレスが原因で診断書が発行されるのは、そのストレスによって特定の精神疾患や身体疾患が引き起こされ、それが診断基準を満たすと医師が判断した場合です。単なる「疲れている」「気分が落ち込む」といった一時的な状態では、通常、診断書の対象とはなりません。

診断書が発行される可能性のある代表的な精神疾患としては、以下のものが挙げられます。

• 適応障害: 特定のストレス因子（職場環境の変化、人間関係のトラブルなど）が原因となり、抑うつ気分、不安、行為の障害（無断欠勤など）といった症状が現れ、社会生活や職業・学業上の機能が著しく障害されている状態です。ストレス因子がなくなれば症状が改善するという特徴があります。
• うつ病・うつ状態: 気分がひどく落ち込む、何をしても楽しめないといった精神症状に加え、不眠、食欲不振、倦怠感といった身体症状が長期間（通常2週間以上）続き、日常生活に大きな支障が出ている状態です。うつ状態は、うつ病の診断基準を完全に満たさない場合や、他の疾患の部分症状である場合などに用いられることがあります。
• 不安障害: 過度な不安や心配が持続し、日常生活に支障をきたす病気の総称です。全般性不安障害、パニック障害、社交不安障害など様々なタイプがあり、ストレスが発症や悪化の誘因となることがあります。
• 身体表現性障害: ストレスや心理的な要因が原因で、身体的な症状（痛み、しびれ、吐き気など）が現れるものの、医学的な検査では異常が見つからない、あるいは症状を十分に説明できない状態です。

これらの病気は、国際的な診断基準（例: DSM-5やICD-10）に基づいて医師が総合的に判断して診断されます。診断書には、通常、診断名、現在の病状、就労や学業への影響、必要な療養期間などが記載されます。診断書の発行は、医師が病状を医学的に証明できると判断した場合に限られるため、必ずしも診断書の発行が保証されるわけではありません。

ストレスによる診断書は何科でもらえる？（心療内科・精神科）

ストレスによる心身の不調で診断書をもらう場合、主に心療内科または精神科を受診するのが一般的です。

• 心療内科: 心身症、つまり心理的な要因が身体の症状として現れる病気を主に扱います。胃潰瘍、過敏性腸症候群、高血圧、喘息などがストレスによって悪化する場合などです。ストレスが原因で身体的な不調が強く出ている場合は、心療内科が適していることがあります。
• 精神科: 気分障害（うつ病、双極性障害）、不安障害、統合失調症など、精神や行動の病気を専門に扱います。ストレスが原因で、抑うつ気分、不安、不眠、意欲の低下といった精神的な症状が強く出ている場合は、精神科が適していることがあります。

どちらの科を受診すべきか迷う場合は、まずはかかりつけの医師に相談してみるのも良いでしょう。かかりつけ医が専門医への紹介状を書いてくれることもあります。また、最近では心療内科と精神科の両方を標榜しているクリニックも多くあります。

受診する医療機関を選ぶ際には、自宅や職場からの通いやすさ、予約の取りやすさ、医師との相性などを考慮することが大切です。インターネットの口コミなども参考になりますが、最終的には実際に受診して判断するのが良いでしょう。

診断書のもらい方と発行までの流れ

ストレスによる診断書をもらうための一般的な流れは以下のようになります。

1. 医療機関の予約: 心療内科や精神科など、適切な診療科のある医療機関を探し、予約をします。人気のクリニックでは予約が取りにくい場合もあるため、早めに連絡することをおすすめします。
2. 受診: 予約した日時に医療機関を受診します。受付で保険証を提示し、初診である旨を伝えます。問診票の記入を求められることが多いので、現在の症状、いつから始まったか、どのようなストレスがあるか、日常生活への影響などを具体的に記入しましょう。
3. 医師による診察: 医師との面談で、問診票の内容に基づき、より詳しい症状、ストレスの原因、既往歴、家族歴などについて尋ねられます。正直に、ご自身の状態を具体的に伝えることが重要です。「眠れない」「食欲がない」「仕事に行こうとすると体が固まる」「趣味を楽しめなくなった」など、具体的なエピソードを交えて説明すると、医師が病状を把握しやすくなります。診断書が必要である旨や、診断書を利用する目的（例: 休職したい、会社に病状を伝えたいなど）についても、この診察の中で医師に相談しましょう。
4. 診断: 医師は診察での問診や、必要に応じて心理検査などを行い、総合的に診断を下します。診断の結果、病名が確定し、診断書の記載が必要な病状であると判断された場合に、診断書の発行が可能となります。
5. 診断書作成の依頼: 診断書の発行が可能となったら、受付で診断書作成を依頼します。用途（例: 会社提出用、傷病手当金申請用など）を伝え、必要な記載事項について医療機関と確認します。特定のフォーマットがある場合は、そのフォーマットを医療機関に提出する必要がある場合もあります。
6. 診断書の受け取り: 診断書は即日発行できる場合もありますが、通常は作成に数日から1週間程度かかることがあります。受け取りが可能になったら、医療機関の窓口で受け取るか、郵送などで受け取ります。診断書の受け取り時に、診断書発行費用を支払います。

診断書の記載内容については、医師が医学的な判断に基づいて作成するため、希望する通りの内容になるとは限りません。しかし、ご自身の症状や困っていることを正確に伝えることで、より適切で実状に合った診断書作成につながります。

ストレスによる診断書の費用相場と保険適用

ストレスによる診断書の発行にかかる費用は、医療機関によって異なります。保険適用外の自費診療となるため、全額自己負担となります。

一般的な診断書の発行費用の相場は、3,000円～10,000円程度です。簡単な診断書であれば3,000円～5,000円程度、詳細な記載が必要なものや、複雑な病状の診断書の場合は5,000円～10,000円、あるいはそれ以上かかることもあります。

この費用は、診断書自体の作成費用であり、診察料や検査費用は別途かかります。診察料は、保険診療となるため、健康保険の種類に応じて自己負担割合（通常3割）が発生します。初診の場合、診察料に加えて初診料がかかるため、合計で数千円程度になることが一般的です。

また、傷病手当金や障害年金の申請に用いる診断書は、一般的な診断書とは異なる専用の書式であり、記載内容も詳細になるため、費用が高くなる傾向があります。数千円から1万円を超えることも珍しくありません。

診断書の発行費用は、医療機関の窓口やホームページなどで確認することができます。事前に問い合わせておくと安心です。

診断書は即日発行してもらえる？

ストレスによる診断書を即日発行してもらえるかどうかは、医療機関の体制や医師の判断、病状によって異なります。

• 即日発行が可能なケース: 比較的病状が安定しており、診断内容や記載事項が明確な場合。また、医療機関が診断書作成に慣れており、事務的な処理が迅速に行える体制がある場合。
• 即日発行が難しいケース: 初診で病状の診断に時間を要する場合。詳細な問診や検査が必要な場合。診断書の記載内容について医師が慎重に検討する必要がある場合。医療機関の事務処理に時間がかかる場合などです。

多くの医療機関では、診断書の作成に数日かかることが一般的です。特に精神疾患に関する診断書は、患者さんの状態や背景を考慮して慎重に記載されることが多いため、即日発行は難しい場合があります。

もし診断書を急いで入手する必要がある場合は、予約時に医療機関に即日発行が可能か問い合わせてみると良いでしょう。ただし、可能な場合でも、午前中の早い時間帯に受診するなど、医療機関の指示に従う必要があります。

基本的には、診断書の発行には時間がかかるものと考えておき、余裕をもって受診することが大切です。

ストレスが原因で診断書に記載される主な病名

ストレスによって心身のバランスが崩れ、医療機関を受診した際に診断書に記載される可能性のある病名はいくつかあります。ここでは、特によく見られる病名とその概要について解説します。

適応障害と診断された場合

適応障害は、特定のストレス源（例：職場での人間関係、異動、環境の変化、家庭問題など）に反応して、精神症状や行動上の問題が現れる病気です。診断書に「適応障害」と記載されるのは、以下の特徴が見られる場合です。

• 明確なストレス源があること: 診断基準では、症状が現れる3ヶ月以内に明確な心理的ストレス因子が存在している必要があります。
• 症状がストレス源に対する反応として不釣り合いであること: ストレスの程度に比べて、症状が著しく強い、あるいは社会生活や職業・学業に大きな支障が出ている状態を指します。
• 症状: 抑うつ気分、不安、いらいら、混乱、学業や仕事の成績低下、無断欠席や遅刻といった行動上の問題など、多様な症状が現れます。
• ストレス源がなくなると症状が改善すること: 適応障害は、ストレス源から離れるか、ストレスにうまく対処できるようになれば、比較的短期間で症状が改善するという特徴があります。診断書には、通常、ストレス源の記載（匿名化される場合が多い）や、そのストレスから離れること（例：休職、環境調整）の必要性が示唆されることがあります。

適応障害の診断書は、主に休職や配置転換といった、職場環境の調整のために用いられることが多いです。

うつ病・うつ状態と診断された場合

うつ病やうつ状態は、適応障害よりも症状が重く、持続期間も長い傾向がある精神疾患です。診断書に「うつ病」または「うつ状態」と記載されるのは、以下の特徴が見られる場合です。

• 持続的な気分の落ち込みや興味・喜びの喪失: これらが主な症状として、ほぼ一日中、ほぼ毎日、2週間以上続いていることが診断基準の一つです。
• その他の症状: 食欲や体重の変化、不眠または過眠、精神運動性の焦燥または制止、疲労感や気力の減退、無価値感や過剰な罪悪感、思考力や集中力の低下、死についての反復思考など、これらの症状のうち複数が存在します。
• 社会生活や職業・学業への著しい支障: これらの症状によって、日常生活、仕事、学業、人間関係などに明らかな困難が生じている状態です。

うつ病の診断書は、適応障害と同様に休職や退職、配置転換などの目的で会社に提出されるほか、病状が重く、長期間の療養が必要な場合には、傷病手当金や障害年金の申請にも用いられます。診断書には、病状の重症度、必要な休養期間（例：〇ヶ月間の休職を要する）、今後の見通しなどが詳細に記載されることが一般的です。

うつ状態という診断は、うつ病の診断基準をすべて満たさない場合や、他の身体疾患や精神疾患の部分症状としてうつ症状が現れている場合などに用いられます。診断書上は「うつ状態」と記載されることがありますが、診断書の効力としてはうつ病と大きく変わらない場合が多いです。

その他の精神疾患

ストレスは、適応障害やうつ病以外にも様々な精神疾患の発症や悪化に関与することがあります。診断書に記載される可能性のあるその他の主な精神疾患には以下のようなものがあります。

• 不安障害（全般性不安障害、パニック障害、社交不安障害など）: 過度な不安や恐怖が中心的な症状で、日常生活に支障をきたします。ストレスが不安を増強させ、症状を悪化させることがあります。
• 身体表現性障害: ストレスなどの心理的な要因が、医学的に説明困難な身体症状（例：原因不明の痛み、疲労、消化器症状など）として現れる病気です。症状によって仕事や日常生活に支障が出ている場合に診断書が発行されることがあります。
• 睡眠障害: ストレスは不眠の大きな原因の一つです。慢性的な不眠によって日中の活動に支障が出ている場合に、睡眠障害として診断書が発行されることがあります。
• PTSD（心的外傷後ストレス障害）: 深刻な心的外傷体験（例：事故、災害、暴力被害など）の後に発症する病気ですが、慢性的な職場ストレスなどがトラウマとして作用し、PTSD様の症状を引き起こすこともあります。

これらの病気も、その症状の程度によって仕事や日常生活に支障が生じていると医師が判断した場合に、診断書が発行されます。診断書には、病名と現在の症状、就労や療養に関する医師の意見が記載されます。

どの病名が診断書に記載されるかは、個々の症状やストレスの原因、病状の経過などを医師が総合的に判断した結果によります。

ストレス診断書を利用する目的と提出先

ストレスによる診断書は、様々な目的で利用され、提出先も異なります。診断書は、単に病状を証明するだけでなく、病気によって生じた困難を克服するための具体的な行動や手続きを進める上で重要な役割を果たします。

会社へ提出するケース（休職、欠勤、配置転換、退職）

ストレスによる心身の不調で、仕事の継続が困難になった場合、診断書を会社に提出することが最も多いケースです。診断書は、会社に対して病状を説明し、必要な配慮や手続きを進めるための公的な証明となります。

目的	診断書の役割	主な記載内容
休職	病気のために一定期間の就業が困難であることを医学的に証明し、休職制度の適用を申請する根拠となる。	診断名、現在の病状の程度、休職が必要な理由、必要な休職期間（例: ○ヶ月間）、休職中の過ごし方に関する指示（例: 自宅療養を要する）、今後の見通しなど。
長期欠勤	病気のために出勤できない状態が続いていることを証明し、欠勤が正当な理由によるものであることを会社に示す。	診断名、現在の病状の程度、欠勤が必要な期間、就業が困難な理由など。休職に至る前の段階や、休職制度がない会社などで利用されることがある。
配置転換	現在の部署や業務内容が病状に悪影響を与えていることを証明し、負担の少ない部署への異動や業務内容の変更を会社に求める根拠とする。	診断名、現在の病状、現在の業務や職場環境が病状に与える影響、どのような環境や業務であれば就労可能か、会社に求める配慮の内容など。
退職	病気のために就業継続が不可能であることを医学的に証明し、円満な退職や会社からの理解を得るための根拠とする。	診断名、現在の病状の程度、就業継続が困難である理由、回復には長期間の療養が必要である見通しなど。必ずしも診断書が必須ではないが、病気による退職であることを明確にする場合に有効。

会社に診断書を提出する際は、通常、人事部や総務部、または直属の上司に提出します。診断書の内容は、会社の規定や就業規則に基づいて、休職制度や配置転換、その他の配慮の判断材料となります。診断書は、病状の回復に必要な時間や環境調整を得るために非常に重要な書類です。

傷病手当金や障害年金の申請

ストレスによる精神疾患が重度または長期にわたり、働くことができない状態が続いている場合、公的な経済的支援制度である傷病手当金や障害年金の申請に診断書が必要となります。

• 傷病手当金: 健康保険の被保険者が、業務外の病気や怪我で仕事を休み、給与の支払いがない場合に、生活を保障するために支給される手当です。申請には、医師が作成する「傷病手当金支給申請書」の一部（医師の意見書）が必要です。この医師の意見書は、診断書と同様に、病名、病状、労務不能と認められる期間、就労の可否に関する意見などが記載されます。
• 障害年金: 病気や怪我によって生活や仕事に支障が出ている場合に支給される公的年金です。精神疾患も障害年金の対象となります。申請には、医師が作成する「診断書（精神の障害用）」が必要です。この診断書は、病名、病状の経過、現在の症状（日常生活能力の程度を含む）、能力障害の状態、予後などが詳細に記載され、年金の支給額や等級を判断するための重要な資料となります。

これらの公的制度の申請に用いる診断書は、特定の様式が定められており、記載事項も多岐にわたります。作成には時間と手間がかかるため、費用も一般的な診断書より高くなる傾向があります。申請を検討する場合は、事前に制度の詳細を確認し、必要な診断書の様式を医療機関に伝えることが大切です。

ストレス診断書をもらうメリットとデメリット

ストレスによる診断書を取得することには、様々なメリットがある一方で、いくつかのデメリットも存在します。診断書をもらうことを検討する際には、これらの点を十分に理解しておくことが重要です。

診断書を取得するメリット

診断書を取得することの主なメリットは以下の通りです。

• 会社や周囲からの理解を得やすくなる: 診断書は医学的な証明となるため、「単に怠けている」「気合が足りない」といった誤解を防ぎ、病気による不調であることを会社や周囲に理解してもらいやすくなります。
• 休職や配置転換などの手続きが進めやすくなる: 多くの会社の就業規則では、休職制度などの適用に診断書の提出が義務付けられています。診断書があれば、病状に応じた適切な制度を利用し、療養に必要な時間や環境調整を得ることができます。
• 傷病手当金などの公的支援制度を利用できる: 傷病手当金や障害年金といった経済的支援制度の申請には、医師の診断書が必須です。これらの制度を利用することで、療養中の経済的な不安を軽減できます。
• 適切な療養計画を立てやすくなる: 診断書には医師による療養期間や過ごし方に関する指示が含まれることがあり、自身の病状や必要なケアについて理解を深め、回復に向けた具体的な計画を立てる助けとなります。
• 無理な出勤や業務を回避できる: 診断書を提出することで、会社に対して病状を伝え、無理な出勤や業務の軽減、残業の免除などを求める根拠となります。悪化を防ぎ、回復を優先できる環境を整えやすくなります。

診断書は、病気による困難を社会的に認め、必要なサポートを得るための重要なツールと言えます。

診断書を取得するデメリット

一方で、診断書を取得することには、以下のようなデメリットや注意点もあります。

• 受診のハードルや費用がかかる: 診断書を取得するためには医療機関を受診する必要があり、診察料や診断書の発行費用が発生します。特に精神科や心療内科への受診に抵抗を感じる方もいるかもしれません。
• 精神疾患の診断がつくことへの抵抗感: 診断書に精神疾患の病名が記載されることに抵抗を感じる方もいます。「精神的に弱いと思われたくない」「レッテルを貼られるのではないか」といった不安を抱く可能性があります。
• 会社での評価やキャリアへの影響（懸念）: 診断書を提出し、休職や配置転換などをすることで、会社での評価に影響するのではないか、今後のキャリアに不利になるのではないか、といった懸念を抱くことがあります。ただし、病気を治療し、健康な状態で復帰することが、長期的なキャリアを考える上では最も重要です。
• 診断書の内容が希望と異なる可能性: 診断書の内容は医師が医学的な判断に基づいて作成するため、必ずしも本人が希望する内容（例: 特定の期間の休職、特定の業務からの免除など）になるとは限りません。
• プライバシーへの配慮が必要: 診断書には病名や病状といった個人的な情報が記載されます。会社に提出する際は、誰にどこまで情報が伝わるのか、会社のプライバシーポリシーなどを確認しておくことも大切です。

これらのデメリットを考慮しても、病状が重く、仕事や日常生活に支障が出ている場合は、診断書を取得し、適切な療養やサポートを受けることの方が重要である場合が多いです。一人で抱え込まず、医療機関で相談してみることをお勧めします。

ストレスで診断書をもらえないケースと対策

医療機関を受診しても、必ずしもストレスによる診断書が発行されるわけではありません。診断書の発行を断られるケースや、診断書をもらうためにどのように伝えれば良いのか、また診断書が出ない場合の代替案について解説します。

診断書の発行を断られる主な理由

医師が診断書の発行を断る主な理由は以下の通りです。

• 症状が医学的な診断基準を満たさない: ストレスを感じていても、その症状が医学的に診断可能な精神疾患や身体疾患の基準を満たさない場合です。例えば、一時的な疲労や睡眠不足など、病気と判断されない状態では診断書は発行されません。
• 病状が軽度で就業や学業への影響が少ないと判断された: 医師が診察の結果、現在の病状が軽度であり、日常生活や仕事、学業への影響が限定的であると判断した場合も、診断書による就労制限や休養の必要性が認められないため、診断書の発行が難しいことがあります。
• 診断書の記載内容に正当な理由がない: 患者さんが希望する診断書の内容（例: 特定の病名や長期間の休養）が、医学的な病状と一致しない、あるいは正当な理由が認められない場合、医師は倫理的に正確な診断書を作成することができません。
• 医師との信頼関係が十分に築けていない: 短期間の受診で病状の把握が不十分であったり、患者さんとの間で十分なコミュニケーションが取れていない場合など、医師が診断書を作成するための十分な情報や信頼関係がないと判断することもあります。
• 診断書発行の目的が不適切である: 診断書を本来の目的（病状の証明）以外で利用しようとしていると医師が判断した場合（例: 詐病の疑いがあるなど）。

診断書の発行は、医師の医学的な判断と責任において行われます。そのため、希望通りにならない場合があることを理解しておく必要があります。

診断書をもらうための伝え方のポイント

ストレスによる不調で診断書が必要だと考えている場合、医師に正確に病状を伝え、診断書発行の必要性を理解してもらうことが重要です。以下の点を意識して伝えましょう。

• 現在の症状を具体的に伝える: 「疲れている」「気分が落ち込む」だけでなく、「朝起きられない」「食欲がなくなり体重が減った」「仕事中、集中力が続かずミスが増えた」「以前は楽しかったことが、全く楽しめなくなった」「人と会うのが億劫で、友人の誘いを断ってしまう」など、具体的な症状やエピソードを話しましょう。
• 症状が日常生活や仕事にどのような影響を与えているかを明確に伝える: 「家事が手につかない」「出勤しようとすると動悸や吐き気がする」「会議中に頭が真っ白になる」「夜眠れず、日中も体がだるい」など、症状によって困っていることを具体的に伝えます。
• ストレスの原因を具体的に説明する: どのような状況や人物、出来事が強いストレスになっているのかを具体的に伝えます。「職場の人間関係が悪化し、毎日胃が痛い」「部署異動で業務内容が大きく変わり、ノルマについていけない」「長時間の残業が続き、休息が全く取れない」など、ストレス源を特定し、それがどのように心身に影響しているかを話しましょう。
• 診断書が必要な理由や目的を伝える: なぜ診断書が必要なのか（例: 休職して療養したい、会社に病状を理解してもらいたい、傷病手当金を申請したいなど）を正直に伝えましょう。目的を伝えることで、医師は診断書の用途を理解し、適切な記載を検討しやすくなります。
• 正直に、かつ客観的に伝える: 症状を大げさに伝える必要はありませんが、逆に我慢して軽度に見せようとしないことも大切です。現在のありのままの状態を正直に伝えましょう。可能であれば、症状をメモしておき、それを見ながら話すのも良い方法です。

医師は、患者さんの訴えだけでなく、表情、話し方、全身の状態などを総合的に診察して診断を行います。信頼関係を築き、安心して病状を相談できる医師に出会うことも重要です。

診断書が出ない場合の代替案や相談先

医療機関を受診しても診断書の発行が難しいと判断された場合や、診断書以外の方法で病状を証明したい場合は、いくつかの代替案や相談先があります。

• 病状証明書: 診断書ほど正式な書類ではないものの、医療機関によっては病状証明書や受診証明書を発行してもらえる場合があります。これらは、特定の期間に受診したことや、体調不良であったことを簡易的に証明する書類です。会社の規定によっては、診断書の代わりに認められる可能性もあります。
• 健康診断の結果: 会社によっては、定期健康診断の結果や、医師による産業医面談の結果報告書などを病状説明の資料として利用できる場合があります。
• 産業医への相談: 勤務先に産業医がいる場合は、産業医に相談してみるのも良い方法です。産業医は、労働者の健康管理を専門としており、病状に応じた就業上の配慮について会社と連携をとってくれることがあります。産業医の意見書が、診断書と同様に扱われるケースもあります。
• 会社の相談窓口: 会社によっては、健康相談窓口やハラスメント相談窓口などが設置されている場合があります。こうした窓口に相談することで、会社内の制度や利用できるサポートについて情報が得られることがあります。
• 公的な相談窓口: 地域の精神保健福祉センターや、労働組合、弁護士などに相談することも可能です。特に、会社との交渉が必要な場合や、労働法に関する問題が絡む場合は、専門家のアドバイスが役立ちます。
• 別の医療機関を受診する: 診断書の発行基準は医療機関や医師によって多少異なる場合があります。もし、現在の医師との相性や判断に疑問を感じる場合は、セカンドオピニオンとして別の医療機関を受診することを検討しても良いでしょう。ただし、診断書の発行だけを目的に複数の医療機関を転々とすることは推奨されません。

診断書が出ない場合でも、一人で悩まず、利用できる代替案や相談先を探し、適切なサポートを得ることが大切です。

ストレス診断書に関するよくある質問（FAQ）

ストレスによる診断書について、よく寄せられる質問とその回答をまとめました。

会社を1日休むだけでも診断書は必要？

会社を1日休むだけで診断書が必要かどうかは、会社の就業規則や病欠に関する規定によって異なります。一般的には、数日程度の短い期間の病欠であれば、診断書の提出を義務付けていない会社が多いです。しかし、以下の場合は1日の休みでも診断書の提出を求められることがあります。

• 会社の規定で定められている場合: 一部の会社では、病欠日数に関わらず診断書の提出を規定している場合があります。
• 欠勤が頻繁な場合: 病欠が短期間でも頻繁に繰り返される場合、会社側から病状確認のために診断書の提出を求められることがあります。
• 業務に重大な影響を与える可能性がある場合: 患者さんの業務内容によっては、1日の欠勤でも会社運営に大きな影響が出るため、病状の確認や復帰の目安を把握するために診断書が必要とされることがあります。
• 傷病手当金などの制度を利用する場合: 傷病手当金は連続3日間の待期期間後から支給対象となりますが、最初の1日目の欠勤から診断書や医師の証明が必要となる場合があります（健康保険組合によって規定が異なります）。

診断書が必要かどうかは、事前に会社の就業規則を確認するか、人事担当者や上司に確認することをお勧めします。ただし、たとえ診断書が義務付けられていなくても、病状が深刻である場合や、自身の健康状態について会社に正確に伝えたい場合は、1日の休みでも診断書を提出することが有効な場合もあります。

診断書の内容は会社にどこまで伝わる？

診断書には、患者さんのプライバシーに関わる情報が記載されていますが、会社に提出された診断書の内容がどこまで伝わるかは、会社の規定や、診断書に記載されている情報、そして診断書の提出先（人事部、総務部、直属の上司など）によって異なります。

一般的に、診断書には以下の内容が記載されます。

• 氏名、生年月日
• 診断名
• 発病または診断日
• 現在の病状（簡潔に）
• 就労または学業に関する医師の意見（例: ○ヶ月間の休職を要する、軽作業であれば可能、残業を控えるべきなど）
• 今後の見通し
• 医療機関名、医師名、発行日

これらの情報は、会社が休職制度の適用判断、労務管理、安全配慮義務を果たすために必要最低限の情報として利用されます。詳細な病状や治療内容、心理的な悩みなど、診断書に記載されていない個人的な情報は、通常、会社に伝わることはありません。

ただし、就業規則によっては、会社側が診断書の詳細について本人に説明を求める場合や、産業医が病状について医師に確認を求める場合もあります。また、診断書に記載された情報が、必要以上に社内で共有されてしまうリスクがないとは言えません。

気になる場合は、診断書を提出する前に、会社の人事担当者などにプライバシーに関する取り扱いについて確認しておくことも大切です。また、診断書を依頼する際に、医師に会社に伝える必要のある範囲について相談することも可能です。

診断書なしで休職や退職は可能か？

診断書がなくても休職や退職が法的に不可能ということはありません。しかし、診断書がない場合、手続きや会社からの理解を得る上で困難が生じることがあります。

• 休職: 多くの会社の就業規則では、病気による休職の申請に診断書の提出が義務付けられています。診断書がない場合、会社が休職を認めない、あるいは休職期間中の給与や社会保険料の取り扱いが変わるなどの不利益が生じる可能性があります。診断書がない病欠は、欠勤扱いとなり、長期間に及ぶ場合は懲戒処分の対象となるリスクもゼロではありません。
• 退職: 退職は、原則として労働者の意思に基づいて行うものです。退職届を提出すれば、法的には退職は可能です。しかし、病気による退職であることを明確に伝えたい場合や、会社からの理解や支援を得たい場合は、診断書がある方が円滑に進むことが多いです。特に、退職後に傷病手当金や失業保険の受給を検討する場合、病状を証明する書類が必要となることがあります。

診断書がなくても手続きを進めることは可能ですが、診断書は病状を医学的に証明する最も客観的な書類であり、会社や公的制度からの理解や支援を得る上で非常に有効です。病気による休職や退職を検討している場合は、できる限り医療機関を受診し、診断書を取得することをお勧めします。

まとめ｜ストレスによる診断書は専門家へ相談しよう

ストレスによる心身の不調が続き、日常生活や仕事に支障が出ている場合、診断書が有効なサポートを得るための重要な鍵となります。診断書は、単に病状を証明するだけでなく、休職、配置転換、あるいは公的な支援制度の利用といった、回復に向けた具体的なステップを踏み出すための根拠となる書類です。

診断書の発行には、医療機関を受診し、医師が医学的な診断を下すことが必要です。主に心療内科や精神科が専門となりますが、症状や医療機関によってはかかりつけ医に相談できる場合もあります。診断書発行の費用は自費となり、医療機関によって異なりますが、数千円から1万円程度が目安です。即日発行は難しい場合が多く、余裕をもって受診することが大切です。

診断書には、適応障害やうつ病（うつ状態）といった病名が記載されることが多く、病状の程度や必要な療養期間などが記されます。これらの情報は、会社に提出して休職や配置転換を申請したり、傷病手当金や障害年金といった公的制度を利用したりする際に用いられます。

診断書を取得することには、会社や周囲からの理解が得やすくなる、必要なサポートを受けやすくなるといったメリットがある一方で、費用がかかる、精神疾患の診断がつくことへの抵抗感があるといったデメリットも存在します。しかし、病状が重く、自身の力だけでは回復が難しい場合は、専門家の力を借り、適切な療養環境を整えることの方が長期的な健康にとってはるかに重要です。

もし、医療機関を受診しても診断書の発行が難しい場合でも、病状証明書や産業医への相談、会社の相談窓口、地域の精神保健福祉センターなど、代替案や相談先は複数存在します。一人で抱え込まず、利用できるリソースを探しましょう。

ストレスによる心身の不調は、誰にでも起こりうるものです。適切な診断と治療、そして必要に応じた診断書の活用は、回復への大切な一歩となります。もしあなたがストレスに悩み、診断書が必要かもしれないと考えているのであれば、まずは医療機関の専門家へ相談してみることを強くお勧めします。

免責事項: 本記事は一般的な情報提供を目的としており、特定の治療法や医療行為を推奨するものではありません。個々の症状や状況については、必ず医療機関を受診し、医師の診断と指導を受けてください。掲載内容は可能な限り正確性を期していますが、医学的情報は常に更新されており、その完全性、正確性、有効性を保証するものではありません。